株式会社Regrit Partners|ITコンサルタント・PMO・プリセールスの正社員550万円〜3500万円の転職・求人・採用情報
- フレックス勤務
- 副業・兼業可
- 育休・産休・介護休暇実績あり
- 離職率低い
- 大規模案件
企業名:株式会社Regrit Partners
【東京‐オープンポジション】コンサルタント職(戦略/業務改革/DX)
想定年収 | 雇用形態 | 勤務地 | 550万円~3,500万円 | 正社員 | 東京都 |
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職種 | ITコンサルタント・PMO・プリセールス |
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担当コンサルタントからのおすすめポイント!!
・業界トップ3に入る昨年対比成売上伸長率(大手リサーチ企業調べ)
・創業からこれまでのコンペにおける勝率は90%割超
・「働きがいのある会社」ランキングにて、2年連続ベストカンパニーに選ばれています
・「立場が人を作る」社風と成功体験があるため、自由度と裁量権をもって挑戦できる
業務内容
Forbes500/Nikkei225を始めとする大手クライアントに対し、業務改革に重きを置きつつ、戦略からテクノロジー導入までワンストップでサービス提供しています。
【詳細】
・顧客の経営層と議論を行いニーズ把握
・プロジェクトの企画立案
・現状調査・分析、改善・改革施策の検討
・顧客へのプレゼンテーション
・現場での改善および改革施策の実施/検証
・進捗/課題/リスクなどの管理
・ソリューションベンダー等パートナー企業の選定、交渉、コントロール
・プロジェクトメンバーの管理、デリバリーにおける品質担保
(1)業務改善・改革 将来の“ありたい姿”を実現する 業務を再構築
営業機能改革、店舗機能改革、コンタクトセンター改革、バックオフィス機能改革、シェアードサービスセンター設立 再構築BPR/BPM、BPO
(2)DXを実現する具体的なテクノロジーの選定・導入から活用・定着化
先端テクノロジー・AI(人工知能)・Biometrics(生体認証)、レガシーシステム刷新、RPA/Digital Labor、Big Data/BI、SFA/CRM、ERP
(3)テクノロジーを活用した事業戦略や新規事業戦略の策定
デジタルイノベーション戦略策定・Techを活用した既存事業強化・Techを活用した新規事業策定・アライアンス推進
(4)大規模プロジェクト/プログラムマネジメント
必須経験/求める経験スキル
※候補者様に適したポジションで選考させて頂きます。
日本語ネイティブ 且つ 下記いずれかの経験を有する方
【事業会社出身の方】
・営業職(法人/個人問わず)にて高い成績を残された経験
・社内の業務改善改革に携わり数値を変えた経験
・経営企画、新規事業企画~実行の経験
【IT・SIer出身の方】
・ITソリューション営業の経験
・システム導入におけるソリューション提案、要件定義、計画・設計、開発経験
※テストや保守フェーズのみ、インフラ領域のみ、ベンダーコントロールのみの経験は不可
【コンサルティングファーム出身の方】
・コンサルティングファームにおけるコンサルティング経験
募集背景
業績好調による増員の為
会社概要/事業概要
売上高5,000億円以上の国内外大手企業に対して100%直請けで、
CX(Corporate Transformation)を支援する専門家集団です。
戦略、業務改革、テクノロジーの幅広い領域からクライアントの事業競争力を強化する
コンサルティングサービスを提供しています。
■創業からこれまでのコンペにおける勝率は9割を超えている。
2020年 7月 9億円
2021年 7月 18億円
2022年 7月 30億円
と順調に業績を伸ばしてきました。
過去5年間の年平均成長率は70%と業界トップレベルで成長しています。
■変革はビジネスプロセスから、実現はデジタルで
業務変革を起点としたDXにフォーカスしており、主な特徴は3点あります。
1.特定の製品やソリューション導入ありきのDXでなく、イシュードリブンであること
2.改革実現のため、スコープレスに必要なことを全てやること
3.クライアントに過度に寄生せず、成果を根付かせて、出ていくこと
■『CxO Firm』日本を代表する人材輩出企業へ
目指している組織は、能力が平均的な人材の集合体ではなく、
1つの領域に突出した能力を有した人材が、
異能を認め合い、個々の強みを掛け合わせて協働している組織です。
プロフェッショナル同士が異能を認め合い、刺激し合える環境があるため、
結果的に「クライアントへも最良の価値提供を」
という風土が自然と生まれ、根付いています。
また、「仲間の成長にかける時間を惜しむな」という行動指針があり、
メンバーの成長を上司の責任の一部とするポリシーがあるため、
成長を促す組織づくりや教育制度が数多くあります。
受動喫煙防止措置
屋内原則禁煙(喫煙室あり)
従事すべき業務の変更範囲
会社の定める場所(テレワークを行う場所を含む)
就業場所の変更範囲
会社の定める業務